張静江
| 張 静江 | |
|---|---|
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| プロフィール | |
| 出生： | 1877年9月19日（光緒3年8月13日） |
| 死去： |
1950年9月3日 アメリカ合衆国 ニューヨーク州ニューヨーク |
| 出身地： |
.svg){kind=small} 清 浙江省湖州府烏程県南潯鎮（現：湖州市南潯区南潯鎮） |
| 職業： | 政治家・実業家 |
| 各種表記 | |
| 繁体字： | 張 靜江 |
| 簡体字： | 张 静江 |
| 拼音： | Zhāng Jìngjiāng |
| ラテン字： |
Chang Ching-chiang Chang Ching-kiang |
| 和名表記： | ちょう せいこう |
| 発音転記： | ジャン ジンジャン |
張 静江（ちょう せいこう、1873年 - ?）は中華民国の政治家、実業家。譜名は増澄、名は人傑だが、一般に字である静江で知られる。中国同盟会以来の革命派人士で、後に中国国民党、国民政府の政治家となった。また、浙江財閥の指導者の1人としても知られる。
事跡
[編集]革命派への財政支援
[編集]浙江省湖州府南潯の富裕な資産家の家庭に生まれる。1902年（光緒28年）、駐仏公使孫宝琦に随従してパリに赴任し、公使館商務随員に任命された。翌年に帰国して資金を収集し、フランスへ再び戻り、貿易会社「通運公司」を設立した。中国の骨董品などを販売する事業は成功し、ロンドンやニューヨークでも支店を設立している。
また、海外に在る間に様々な新思想に接し、次第に反清、無政府主義への傾倒を強めた。後に、呉敬恒（呉稚暉）・李石曽と共にパリで世界社を設立して『新世紀周報』、『世界』（美術画報）、『新世紀叢書』などを出版して、科学と無政府主義の宣伝を行っている。
1906年（光緒32年）、張静江は旅行中に偶然孫文と出会って意気投合する。以後、孫文の革命活動について資金面での援護に努めた。張からの送金は、中国同盟会にとって貴重な資金源となった。張自身も同年に帰国する途中のシンガポールで同盟会に加入している。
辛亥革命の際にも、張静江は、革命派のための資金的支援・兵器調達等で活躍した。孫文が臨時大総統となると、張は財政部総長に招請されたが、これを固辞している。1913年（民国2年）の二次革命（第二革命）では、陳其美らの蜂起を支援した。しかし敗北に終わり日本へ亡命した。亡命後も孫文を支援し、中華革命党が組織されると財政部長となった。
その後も、孫文らの革命活動を財政面で支援し続けている。中国国民党の成立と共に中央執行委員に選出され、後には中央監察委員にも選ばれた。これらの業績により、国民党の人士からは「革命聖人」との名声を獲得し、孫文からも大いに感謝されている。ただ、張自身としては、孫文の三大政策には反対であった。
蔣介石への接近と対立
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1925年（民国14年）3月の孫文死後は、張静江は、かねてから親交のあった蔣介石に接近し、清党活動（共産党排除活動）に尽力した。南京に国民政府が成立した後の1927年（民国16年）7月、全国建設委員会委員長に就任し、さらに初代浙江省政府主席を兼任した。同年10月、省政府主席の地位は、いったん何応欽に譲ったが（省政府委員としては留任）、1928年（民国17年）11月に主席に再任された。
張静江は、鉄道建設や公道整備、さらには電力事業など、孫文がかつて唱えた「実業計画」の実現に尽力し、一定の成果をあげた。ただ、その一方で、これらの事業を展開する資金を調達するために、省社会への課税は、項目が多く幅広いものとなってしまい、負担は大きなものであった。
さらに張静江は、蔣介石の先輩格にあたることを自負していた。そのため、次第に国民政府中央の法令に従わなくなり、独断専行の省政に邁進してしまう。これは蔣との対立を惹起することになった。ついに民国19年（1930年）12月4日、国民政府中央の命令により浙江省政府は改組され、張は主席から事実上罷免されてしまった。
一方、全国建設委員会委員長としても、委員会の実業部門の権限は次第に剥奪されていく。1931年（民国20年）11月に宋子文を委員長とする全国経済委員会が成立すると、全国建設委員会はますます有名無実となった。そして、1938年（民国27年）には、全国建設委員会自体が蔣介石の命令により廃止される。失意のうちに張はニューヨークへと移住し、事実上引退した。
1950年（民国39年）9月3日、ニューヨークにて病没。享年74（満72歳）。
参考文献
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- 東亜問題調査会『最新支那要人伝』朝日新聞社、1941年、128頁。
- 何長工 著、河田悌一、森時彦 訳『フランス勤工倹学の回想―中国共産党の一源流』岩波書店、1976年。ASIN B000J9LRSQ。
- 沈荊唐「張静江」中国社会科学院近代史研究所『民国人物伝 第12巻』中華書局、2005年。ISBN 7-101-02993-0。
- 劉寿林ほか編『民国職官年表』中華書局、1995年。ISBN 7-101-01320-1。
| 公職 | ||
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| 新設 | 南京国民政府常務委員 1927年4月 - 9月 （集団指導制：胡漢民、古応芬、 伍朝枢） |
次代 集団指導制：汪兆銘ら5名 |
| 新設 | 浙江省政府主席 1927年7月 - 10月 |
次代 何応欽 |
| 先代 集団指導制：汪兆銘ら9名 |
南京国民政府常務委員 1928年2月 - 10月 （集団指導制：譚延闓、蔡元培、 李烈鈞、于右任） |
次代 譚延闓（行政院長） |
| 先代 何応欽 |
浙江省政府主席 1928年11月 - 1930年12月 |
次代 張難先 |
